能登半島地震の発生からまもなく1年になります。その能登半島は、9月にも豪雨で大きな被害を受けました。6年前の西日本豪雨で被災した子どもが気管支ぜんそくで吸入薬を処方される割合が被災しなかった子どもに比べ、高かったことが広島大学の研究で分かりました。

広島大学病院　高度救急救命センター　内海秀医師
「これまでぜんそくはなんとなく災害のときに悪くなると言われていた。実際に災害の被害に遭った人とそうではない人で、本当にぜんそくの発症や発作が増えるのかどうか検討はされていなかった。いわゆるビッグデータを使用して被災者のぜんそくの処方が増えるかどうか研究した」

広島大学は西日本豪雨で大きな被害を受けた広島・岡山・愛媛の3県で調査を実施しました。

災害の1年前からぜんそく吸入薬が処方されていない「0歳～19歳」までの107万人あまりが対象です。災害以降に吸入薬が処方された割合を比べた結果、被災した子どもの方が1.3倍多かったことが分かりました。被災地の砂ぼこりや避難生活のストレスなどが子どもたちの喘息発症のリスクだといいます。

広島大学病院　高度救急救命センター　内海秀医師
「ぜんそくというと小さい子のイメージだと思うが、今回の研究では10歳～19歳で少し年齢の高い『小児から思春期』が低年齢の小児と比べたときに、被災者でかなりの割合で吸入器が処方された。約2倍の吸入薬が非被災者と比べて処方されていたのでびっくりした」

内海医師は被災後に子どもたちのぜんそく発症リスクが高まることを念頭にした備えが重要だと指摘します。

広島大学病院　高度救急救命センター　内海秀医師
「自治体がやるべきことはそうした発作や発症を起こさないような環境作り。衛生環境を整えて、被災地に吸入処方薬をしっかり供給できるような経路を作る。場合によっては発作が起きた患者は入院が必要なこともある。受け入れられる医療機関をしっかり選定しておくことが大事」

広島大学は今後、地震など豪雨以外の自然災害と喘息の関連も調べていきたいとしています。能登半島の地震と豪雨による災害が相次いだ中、長期間の避難生活に対する新たな対策が求められています。