マツダがきょう発表した昨年度の通期決算。アメリカの関税措置などが響き「減収減益」となりましたが、純利益は、コスト削減などで黒字を維持しています。

マツダ 毛籠勝弘 社長
「やっと黒字にできた。これから事業構造改革本番ということで、しっかりと取り組んでいきたい」

マツダが発表した2026年3月期の連結決算によりますと、売上高は前の年度に比べて2．0%少ないおよそ4兆9000億円でした。

最終的な利益を示す純利益は、当初の見通しを上回ったものの、前の年度から69．2%減の351億円となりました。

大幅な減益となった主な要因は、アメリカによる関税措置です。上半期にその影響を大きく受け、一時は赤字に転落するなど厳しい状況が続きましたが、コスト改善や固定費の削減により、最終的に黒字化を確保しました。

今期の命運を握る「新型CX-5」中東情勢の懸念を跳ね返すV字回復シナリオ

今期の見通しについては、売上高5兆5000億円。純利益は前年の2．6倍の900億円としています。中東情勢の悪化による原材料費の高騰などが懸念されるなか、期待を寄せるのが今月、国内で発売する予定の主力SUV『新型CX－5』です。

マツダ 毛籠勝弘 社長
「今期の成長は、新型CX－5が担います。当社の2030経営方針における収益モデルそのものを体現する商品です」

ラインナップの再編。2029年自社開発EVと「次期CX-3」投入

また会見では、EV戦略を見直し、自社開発の新型電気自動車の投入時期を2年遅らせて2029年とすることを発表しました。

一方で、国内での生産終了が見込まれる「マツダ2」に代わり、タイで生産される次期CX－3を来年、国内に投入する計画を明らかにしました。